現状の連絡手段の確保状況は、必要最小限のものに絞り込んでいる。必要以上の連絡は望まないものであると言えるし、とくに電話などの連絡手段が与える影響というのは、必ずしも望ましい結果を見出せるものではない。作業依頼などにおいては、早急に処理する必要があるものは、絞り込めるようにする工夫が必要な段階であり、現状の作業進捗が、必ずしも万人の役に立てるものではないことを鑑み、限定的な対応に始終することを許している。

電話連絡等の影響

　作業を止めてまで連絡を取り合わないといけないような内容というのは、緊急体制における場合のみであり、株価を左右するような影響力の大きな作業へ従事するものではないし、影響力の大きい作業へは従事しないことを基本としている。電話での連絡においては、心理的なニュアンスまでを伝えなければならず、意図する作業内容を細かに表現することは負担も大きい。

受注量の制限が利益とする

　作業負担に対しての許容範囲が小さい現状を見据え、作業資源を費やしてまで役に立てることを検討するよりは、可能な限り回避することで作業自体を減らし、受注量を減らしてでも対応しないことの方が利益につながっていると言える。期待されている向きへの望ましい手法とは言えないが、活動的ではない現状を見据えるのであれば、適切な根拠に基づく行動であると評価することは、結果として相手側へ迷惑をかけない観点からも間違えではないと評価しても良い。