現在、適用を行っている、心理負担の軽減を目的としたアセダイスケの隔離等に関する作業は、実施から約半年が経過し、機能の計画休止から特定の成果をまとめる時期に到達していると認識している。著しい機能低下における作業資源の低下に伴って、提供可能な作業範囲が限定されうるような状況は現段階においても認められるが、基礎的な生命や生活の維持の観点からも成果をまとめられないような状況は原則として認めていないため、縮小状況においても作業資源自体は提供を行ってきた。今後、提供範囲を拡大する方向を見出すため、最大限の努力を行っていくことが避けられない。十分な計画休止を全うしつつ、全機能の復旧に向けて状況の把握に努める。

1) 状況の放棄ならびに機能削除に関する基本負荷の軽減
2) 負荷分散を目的とした問題凍結の形成
3) 隔離の実施

　現在、アセダイスケを隔離することで、可能な限り、心理的な負担を増やさない基礎的な環境を確保している。長期に渡る機能低下が避けられないと判断した時点で、即時隔離が可能な状況を認めてきたが、今後も大きな修正を必要とせず、隔離は維持する方針をまとめており、基礎的な環境が適性からも問題のない状況にあると認識している。多くは、作業のやりとりに対面もしくは会話による成立を認めないところにも、隔離における成果があることを付け加える。

　新たに、負荷分散を目的とした問題凍結に関する取り組みを随時評価している。現状における問題点とは、常に発生する問題点の網羅で、実質の作業件数が大きくなることへ起因して負荷が急激に増していることもあり、問題点の優先順位だけで整理を行っていくことが困難となっている。需要と供給の関係が崩れていることへ起因して、心理的な負担が増長されていることも問題として認識しているため、問題点の中には優先順位の低いものに対して、問題凍結という考え方を積極導入する方針をまとめるものである。

　以上のような流れから、隔離環境の確保などで状況の放棄を積極採用することや、機能削除を行っていくことは、適切に執行されていると認識している。一時的な回避行動として認めることは、多くの機能障害において負荷を軽減させることで重くなった印象を取り除き、心理面による影響を最小限に抑える効果を持つため、行動は適切であると結論づけることができていると同時に、機能削除や問題凍結という考え方が、問題点の総量を抑制する効果についても期待できる。

1) 心情の根底的な安定の模索と操作
2) 情操教育による心情の操作
3) 機能障害における作業資源の利用配分
4) 機能障害の排除日程

　心情の根底的な不安定な要因とは、対人関係によるところが大きいことから隔離した背景を持つため、安定を目指した行動とは、常に対人を認めない状況を誘発することが必要であると定義し、安定の模索と操作については、コンテンツの視聴による情報の大量投下を実施した。心情を支える要因とは、多くが、常に人と人とが結びつくことで有するものではあることを認めつつ、負荷状況が障害の排除への対策として不適切であることから、コンテンツを選ぶこととなった。コンテンツとは、すでに採用してきたa)音楽の他、b)映画、c)アニメ、d)ドラマなどで、通例的に娯楽的な要因が不足することで心情の誘発や流れが不適切であることからストレスを持つことになったため、集中的な保護側面から徹底した大量のコンテンツを視聴することは、多くの情報を網羅する側面からも、いわゆるきっかけ作りに確率を引き上げるために適切な措置であったと認識している。

　安定要因を補強するため、情操教育についても検討を行った結果、動物とのコミュニケーションを積極的に持たせることとした。初冬には猫を迎え入れ、基礎的な感情を誘発させるための施策として採用を行ってきた。多くの配慮を重ねる対人関係と比較して、直接的な感情が多くを構成するため、負荷が少ないことやコミュニケーションの魅力を学ぶ機会となった。基礎的な作業資源の確保において、支えとなる相手として求める関係が、特段の政治的配慮を有しない状況とは、本来必要となる感情の確保に向けてより効率的な側面が強い。

　なお、保護的な側面から、多くの作業資源を投下しており、具体的な施策を挙げてきたが、これらの他にも作業は行っている。特に、特定の行われていない人的介入における作業資源の投下は、加筆に値すると判断し挙げるものである。

　次に、現状における作業資源の配分について述べる。障害発生中の状況においても、生命ならびに生活の維持は本質的な問題であることからは評価が変わらないため、作業資源の確保ならびに利用は常に縮小状況であっても、必要となる提供は最小限を必ず確保しなければならない。実際の現場においても、状況に変更はない。ファイナンシャル、ビジネス、マネジメントなどの対外的な側面の強い機能は、常に稼働を必要とすることに変わりないことを鑑みても、作業資源の配分は低下したときでも、低下後の配分が低下前の配分と同様の比率を確保することへは問題ないし、心理状況に関わらず必要だと認めてきた。対面的な側面を排除し維持することが効率化を支えていると評価する。

　作業資源の利用においては、多くを研究・開発などの属性を持つものへ積極的に割り振り、技術の評価や導入も多くを網羅することへ変わりない。機能障害における復旧は急務であるが、同時にいわゆる休養を長期に渡って必要とする側面もあること、相対する、必要となる機能は一貫して可用性が求められることを配慮し、機能低下の側面を対処しつつも、基礎的な作業目標を回避するような行動は、常に無駄な消費を抑えるために効率的であると定義しており、心理状況を抑制する働きもある。

　今後の障害排除に向けて、具体的な期限を区切る必要は必ずやらないといけないこととは違い、参考となる目標を設定することで流れを形成する主旨のものであることを挙げつつ、2006年5月から8月の時期に適切な作業資源を安定供給することができるよう準備を進めることが適当であると判断する。現段階において半年の経過が認められるとはいえ、多くの機能低下は排除されつつある状況を早急な障害復旧と見る向きは時期尚早であり、地場の安定しない構成は常に中長期の維持観点から鑑みて、負荷を誘発させることで不安定要素を排除しきれずに同一の障害を誘発する結果となる。慎重な判断を必要とする。選択した日付は、9ヶ月から12ヶ月の経過地点となり、心理的な側面からも負荷の少ない余裕ある日程設定が必要だと判断した。